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JR(ジェイアール) - Japan Railways(ジャパンレールウェイズ)の略で、1987年4月1日に旧日本国有鉄道(国鉄)から業務を引き継いだ法人のうち、鉄道事業を引き継いだ7つの株式会社の総称、あるいは個別の会社の呼称(例・JR西日本 = 西日本旅客鉄道)や略称として使われる語。総称(集合体)として強調する場合「JRグループ」と呼ぶことがある。 Approximate JR Areas.jpg

JRグループ会社一覧


(※四国旅客鉄道を除くJR社名の「鉄」の字は「金を失う」と書くことが縁起が悪いとして、社名ロゴにおいては「金偏に矢」という文字(鉃)を使用しているが、各社とも正式な商号は「鉄」である。かつては、近畿日本鉄道(近鉄)等に同様の例があった。→参考リンクこのほかに、各社の出資による次の二つの団体がある ※()内は各社・団体の略称。

JRグループ各社について


JRグループ各社は、日本国有鉄道改革法(昭和61年法律第87号第6条第2項(旅客会社)、第8条第2項(貨物会社))の規定により、1987年4月1日に発足した。運営等については、旅客鉄道株式会社及び日本貨物鉄道株式会社に関する法律(JR会社法)に定められた。「JR」の愛称は、同年2月20日に決められたものである。

JR発足当初は、国鉄から移行した日本国有鉄道清算事業団が全株式を保有する特殊会社で、実態は「民営化」ではなかった(事業団解散に伴い1998年10月22日以降日本鉄道建設公団国鉄清算事業本部、2003年10月1日以降独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構が継承)。

その後、本州3社(JR東日本JR西日本JR東海)の株式については順次民間への売却が行われ、2002年6月にはJR東日本、2004年3月にはJR西日本、2006年4月にはJR東海の全株式の売却が完了し、上場している本州3社の「完全民営化」が実現した(一部事業運営に関しては、国土交通省が定める指針に従うことが求められており、国鉄時代からある「私鉄」と同一ではないが、私鉄と解する向きもある。ただし、国土地理院発行の地形図などでは現在もJR線とそれ以外の鉄道線路では異なっている)。一方、三島会社(JR北海道JR四国JR九州)およびJR貨物は、三島会社で依然経営安定基金により収益を補填している等経営環境の厳しい状況にあり、現在のところ上場や民間への株式売却の目途は立っていない。

「JR」という呼称の起源


国鉄の英文字略称が「JNR」(Japanese National Railways)であったことから、「国有」を表すNを除いて「JR」とした、と説明されることも多いが、実際には「NR」(Nは日本の頭文字)などの案も検討された。国民の間で広く使われていた「国鉄」という呼び名にかわるものを考える過程でアルファベット略号案が浮上し、「JR」に落ち着いたものと考えられる。ロゴデザイン東京オリンピックポスタートヨタロゴ、アサヒビールロゴ等を考案した、日本デザインセンター*が担当。JR、NR共にシンプルなものから遊びの要素が強いものまで数種のデザイン案が作られたが、選考会で「誰にでもわかりやすい」という理由から現在のシンプルなロゴに落ち着いた。

  • 略称を検討する際、「○日本旅客鉄道」→「○鉄」のように「最初の1文字+鉄」とする案があったが、西日本が「西鉄」(九州の鉄道会社、西日本鉄道の略称)となってしまうため採用されなかった、というエピソードがある。

1987年4月の新体制の発足に際し、呼称としての「JR○○」「JRグループ」を前面に押し出した結果、「JR」の定着はスムーズに進んだ。「JR」という言葉は、従来からの私鉄や地下鉄に対し、「かつての国鉄が運営し、分割後の新会社に継承された路線」を説明する上で欠かせなかったため定着することができたと考えられる。しかし民営化された現在でも、一定年齢以上の人はそれまでの愛着かJRのことを「国鉄」と呼ぶこともある。
一方「国電」の代替呼称としてJR東日本が採用した「E電」という言葉は定着せず、現在ではほとんど使われることがない。もともと必要不可欠ではなかったため、一般に浸透する力が弱かった。

JRという言葉の定着は、その後の JAJTJHJFJFEJRAJ-PHONEJリーグなどJを頭文字とするネーミングの素地を築いた。

ちなみに、岡山県岡山市には以前から「JR」を使用している引越専門の運輸業、株式会社ゼイ・アールというのがあるが、当然のことながら何の関係もない。

主な関連企業各社


関連項目


外部リンク


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