薬剤師

薬剤師（やくざいし、英Pharmacist、Chemist）とは、主に薬剤の取り扱い、薬事業務を司る医療従事者であり、化学者でもある。

一般に薬剤師として「英Pharmacist」という名称は米国等で用いられ、英国、オーストラリア、ニュージーランドでは伝統的に薬剤師は「英Chemist」と称される。

医師・歯科医師とともに、医療3師（医療系3大プロフェッショナル）の1つ。

高等教育機関の修了を必須要件とする職業としては、自然科学系であるにもかかわらず伝統的に女子学生が理系の中では多い。日本においては薬剤師は1940年代以前から、女性が進出可能な職域であったため、と言われている。就職先としては行政、病院、薬局、製薬会社、化学環境系企業、研究所など多岐に渡る。

歴史

東洋では古来より「薬」を扱うものは同時に「医」を扱うものとしてあり「薬師如来」としてあるように医師でもあった。

主に日本では漢方を取り扱う「薬師（くすし）」が「医」を扱っていた。

日本の薬剤師

薬剤師法第1条に、調剤・医薬品の供給その他薬事衛生を司る者と定義される。

また、調剤は薬剤師法第19条により、医師・歯科医師・獣医師が、特別の理由があり、自己の処方箋により自らするときを除き、薬剤師でなければ行うことが出来ない。

日本において薬剤師となるには、大学において薬学の正規の課程を修めて卒業した者に受験資格が与えられる薬剤師国家試験に合格し、厚生労働省の薬剤師名簿に登録申請をし、厚生労働大臣による薬剤師免許の発行を得る必要がある。原則として薬学部を卒業しなければ受験資格は与えられない。

国家試験は、厚生労働省医薬食品局監修で、毎年3月末に2日間にわたって行われる。問題は全部で240問あり、その内訳は基礎薬学が60問、衛生薬学が40問、薬事関係法規・制度が20問、医療薬学が120問（薬理学30問、薬剤学30問、病態・臨床薬学60問）である。平成8年より現在の形で行われている。

日本の事情

日本では、処方箋による調剤を行う「薬局」のみならず、調剤を行わず、一般医薬品（OTC＝over the counter drug）のみを販売する「医薬品一般販売業」においても、薬事に関する実務を行う時間（営業時間）内は、店舗に薬剤師を配置することが薬事法及び「薬局及び一般販売業の薬剤師の員数を定める省令」によって義務付けられている。また、一般販売業における営業時間内の薬剤師の不在という違法事例が頻発したため、1998年に厚生省から禁止を徹底させる局長通知も出ている。但し、ドラッグストアの中には薬剤師不足により作られた「薬種商（やくしゅしょう）」の店舗も多数あり、この場合、店舗に薬剤師は配置されていない事が多い。

また、乗り物酔いや簡便な医薬品を販売する空港や港湾の売店・離島などの場合、「特例販売業（とくれいはんばいぎょう）」の店舗が多く、この場合基本的に薬剤師は配置されていない。薬種商販売業や特例販売業などの店舗では、薬剤師による医薬品の安全管理ができないため、販売できる薬品が法律により限られている。

製薬メーカーでは、薬事法の規定で工場ごとに薬剤師を置いている。なお、製薬メーカーが医療機関への営業活動の際に商品に関する専門的な説明を行う、医薬情報担当者(MR（旧プロパー）)と呼ばれる職種があるが、これは薬剤師でなくても受験資格があり、必ずしも薬剤師であるとは言えず、日本国内では薬剤師MRは少数である。

大学では、薬剤師免許の他に、中学校教員免許（理科）と高等学校教員免許（理科）を取得できるところもあり、薬剤師免許を取得して教員になる薬剤師もいる。

分野別の薬剤師

薬剤師に付与される資格

無試験・講習（薬剤師資格があることにより付与される資格）
- 毒物劇物取扱責任者
- 食品衛生管理者
- 麻薬取締官
- 衛生管理者　　　　　etc

有試験（受験資格が付与される資格）
- 臨床検査技師（単位による）
- 甲種危険物取扱者
- 労働衛生コンサルタント　　　　etc

有試験（特別の配慮がある）
- 弁理士（専門科目免除）

薬剤師免許を持つ著名人

日本以外

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外部リンク

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