看護師(かんごし、英Nurse)とは、専門学校や大学等の看護師養成校における基礎看護教育を受け、看護師国家試験に合格し、看護師免許をもって、医療、保健福祉の現場で、主に看護を行う医療従事者(コ・メディカル)のこと。
一般には、なんらか健康問題を抱えた人々に対する日常生活上の援助や教育的かかわり、医師・歯科医師が患者を診療する際の補助、疾病の予防や健康の維持増進のための援助など行う。
本項では、特に断りのある場合を除き、日本における看護師について記述する。
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概要
日本において看護師とは、「厚生労働大臣の免許を受けて、傷病者若しくはじよく婦に対する療養上の世話又は診療の補助を行うことを業とする者」と
保健師助産師看護師法(略称「保助看法」第5条)に定められている。(「じよく婦」(褥婦)とは、出産後の女性のこと。)
また同法第31条により、一部の法律による例外を除いて看護師でない者が看護を行うことが禁止(業務独占)されており、同法第42条の2では「正当な理由がなく、その業務上知り得た人の秘密を漏らしてはならない。」と看護師への守秘義務が課せられている。
養成校を卒業した看護師は、実地のキャリアと継続的な卒後教育を経て、認定看護師、専門看護師といった専門分野に関する認定を受け看護の提供を行う場合や、保健師、助産師など関連資格を取得する場合、看護管理者や訪問看護師、看護教員など職務内容や場を変更する場合といった様々な様相で看護に関わってゆくことが多い。
免許区分と基礎教育体制
看護師
看護師は
高等学校(看護科、専攻科の5年間)、看護専門学校、看護短大、
看護大学で養成教育が行なわれ、卒業すると
国家試験の受験資格が得られる。実際には卒業見込みであれば受験できるのだが、最終的にその年度で卒業できなければ、試験で合格点以上を獲得しても、不合格扱いになる。国家試験に合格すると、厚生労働大臣から看護師の
免許が交付され、看護師としての活動が可能になる。准看護師に対して俗に正看護師(略して正看)と呼ばれることもある。
准看護師
准看護師(じゅんかんごし、略称・准看)は准看護師学校(准看護師養成所)卒業後、都道府県知事試験の受験資格が与えられ(正看護師養成所卒業の資格でももちろん受験できる)、知事試験に合格すると都道府県知事から准看護師の
免許が交付される。看護師との違いは、准看護師籍は都道府県が管理すること、准看護師は看護業務を医師、歯科医師または看護師の指示を受けて行なう(保健師助産師看護師法第6条)ことである。それ以外(職務内容など)は看護師と変わらない。
准看護師という資格が日本で設けられている背景には、戦後の看護師不足に対応するための暫定措置という性格がある。そのため、看護業務を看護師(正看護師)と同様に行うものも看護師ではないという不安定な立場であり、給与水準も低く抑えられている。
制度の存続および統合教育
看護師には、ますます高度な専門的知識や技術が要求されるようになりつつあり、
日本看護協会は、准看護師制度の廃止を希望しているが、低賃金の看護労働力を求める
日本医師会の反発が根強く、まだそこまでは至っていない。しかし徐々に養成校が減りつつありことや、
2004年に准看護師から看護師への移行教育も始まり、
2006年にはこれらの教育を受けた者が国家試験を受験している現状がある。
看護師国家試験試験
2月下旬に北海道、青森県、宮城県、東京都、愛知県、石川県、大阪府、広島県、香川県、福岡県、沖縄県で行われる。
試験科目
- 人体の構造と機能
- 疾病の成り立ちと回復の促進
- 社会保障制度と生活者の健康
- 基礎看護学
- 在宅看護論
- 成人看護学
- 老年看護学
- 小児看護学
- 母性看護学
- 精神看護学
看護教育体制の諸問題
1989年の「保健婦助産婦看護婦学校養成所指定規則」の改正までは、男性看護師に対しては
精神科での勤務を想定した教育カリキュラムが組まれていたが、改正後は男女とも同一の教育カリキュラムとなっている。
(詳しくは看護教育を参照)
法改正と名称変更
2001年改正前の旧「保健
婦助産
婦看護
婦法」では、男性については「看護
士」と呼称したが、
1999年の
男女雇用機会均等法の改正や、男性の免許名との兼ね合いで、
2001年に「保健
師助産
師看護
師法」として改正され、
2002年3月から、男女とも「看護
師」という名称に変更された。ただし、看護師の95%が女性の為、女性の看護師に対しては「看護婦(さん)」と呼ぶのが一般的である。
これで、従来の看護婦長、看護士長という病院内の職務の呼称は、男女とも看護師長になった。師長と略称している。
英語では、男女とも一般にはnurseであるが、男性の看護師を指して時にmale nurseという表現が使われることもある。
参考
- 日本とフィリピンとの自由貿易協定(FTA)及びEPAの合意で、2006年頃からフィリピンの看護師が日本の医療機関で勤務できることになる予定。現在最終調印が遅れている。
看護師免許を持つ著名人
日本
日本以外
関連項目
外部リンク
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