効用（こうよう）とは、ミクロ経済学で用いられる用語で、人が財（商品）を消費することから得られる満足の水準を表わす。近代経済学においては、物の価値を効用ではかる効用価値説を採用し、消費者行動は予算制約による条件付き効用最大化問題として定式化される。一方、マルクス経済学においては、物の価値を労働ではかる労働価値説を採用している。

効用を測定する方法として、基数的効用（Cardinal Utility）と序数的効用（Ordinal Utility）とがある。両者の違いは、効用の大きさが数値（あるいは金額）として測定できるかという問題であり、これは効用の可測性の問題として、効用の概念の発生当初から議論の対象であった。当初は基数的効用の考えが主流であり、効用は測定可能で、各個人の効用を合計すれば社会の効用が計算され、異なる個人間で効用を比較することも可能であると考えられた。しかし、効用の尺度として客観的なものを見出すことができなかったため、現在では多くの経済学者が、「ある財の組み合わせが、他の財の組み合わせより好ましいかどうか」という個人の選好関係をもとに、より好ましい財の組み合わせはより大きな効用をもつ、という意味での序数的効用によって効用を考えている。序数的効用では効用は主観的なもので、異なる個人間で比較することも、各個人の効用を足し合わせて社会全体の効用を測定することもできないとされる。

ある消費者にとって同じ効用をもたらす財の組み合わせは無差別曲線と呼ばれ、2財モデルの消費者行動分析においては基本的なツールとして用いられる。

財一単位の消費による効用の増加分を限界効用と呼ぶ。限界効用は、消費量が増加するにつれて減少すると考えられ、これを「限界効用逓減の法則」と呼ぶ。

複数の財の任意の消費量における限界効用の比を限界代替率と呼ぶ。消費者は市場価格の比と限界代替率が等しくなる点で効用を最大化するという意味で、限界代替率は消費者行動分析において重要な役割を果たす。

経済学

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