Middle_east.jpg 中東(ちゅうとう、Middle East または Mideast)は、狭義の地域概念では、インド以西のアフガニスタンを除く西アジアとアフリカ北東部の総称。西ヨーロッパから見た文化の同一性や距離感によって、おおまかに定義される地政学あるいは国際政治学上の地理区分。
以降、欧米諸国では、「中東」はほぼアフガニスタンを除く西アジアとアフリカ北東部の国々を指す概念として用いられ、具体的には、アラブ首長国連邦(UAE)、イエメン、イスラエル、イラク、イラン、エジプト、オマーン、カタール、クウェート、サウジアラビア、シリア、トルコ、バーレーン、ヨルダン、レバノンの諸国、及びにパレスチナ自治政府の管轄地域がその概念の中に含まれている。
このような不確かな概念にも係わらず、日本で中東の概念が広く用いられているのは、広大な範囲に広がるイスラム教国の中から東南アジア・南アジア・ブラックアフリカなどイスラム以外の宗教と入り乱れてまとまった地域を形成している国々を除外し、逆にイスラム教国に取り囲まれているがイスラム教国ではないイスラエル・キプロスなどを組み込んだ地域を「イスラム」という言葉を用いずに表現するのにもっとも適当な概念だからであろう。特に地理的にはアフリカに属すが、政治的・文化的には西アジアのアラブ諸国と同じマシュリク(東アラブ)に属すエジプトを西アジアと一体の地域として扱うためには非常に便利な地域概念と思われる。
こうしたアメリカの中東への介入によりイスラム原理主義勢力はアメリカに対する憎悪を深め、2001年にアメリカ同時多発テロ事件が勃発、アメリカの富の象徴、ニューヨーク・マンハッタンの世界貿易センタービル、並びにアメリカの国防機関の中枢、国防総省へのテロが発生し、時のジョージ・W・ブッシュ大統領は、このテロを「新しい戦争」と呼び、ますます中東への介入を強めた。
しかし、国際法上、テロに対する戦争が困難だったアメリカはテロ支援国家を攻撃することによりこれに対抗しようとした。その結果がアフガニスタンのタリバン政権打倒であり、イラク戦争であった。イラク戦争をはじめとするアメリカの中東戦略は国連安全保障理事会の承認を経ずに自国とイギリスを中心とした有志連合によって攻撃をしたため、国際社会から批判の声も上がっている。
イラクでははじめての国民投票が行われ新政府樹立に向けた機運が高まっているが、依然と中東における治安や復興、或いは宗教上の対立は深刻であり、21世紀の安全保障課題の中心的な課題のひとつとして今後も動静が注目される。
アメリカによるイラク戦争の開戦後は、日本もアメリカの同盟国としてイラク戦争の後方支援並びにイラク戦後復興支援に尽力している。このため、日本のイラク復興支援は「アメリカにいわれるがまま」であるとか、「本当にイラクのためになっているのか」、「自衛隊の派遣は許されるのか」という批判もあり国内では大きな議論となっている。
前述のように、一面では中東との関係は少資源国である関係上非常に重要な意義を持っており、シーレーンの到達点にあるイラクの戦後復興は日本にとっても国益になり、日本とイラクを結ぶシーレーンの安全も重要課題であることも重要な問題である。
このほかに、アゼルバイジャン・アルメニア・グルジアなどのカフカス諸国、ソマリア、ジブチ、ギリシャ、パキスタンなどを「中東」に含むこともある。
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