シャープ株式会社(Sharp Corporation、旧社名 早川電機工業)。とりわけ、液晶で有名な総合家電企業。商標SHARP。本社は大阪府大阪市阿倍野区長池町22-22。中国では「夏普電器有限公司」と表記される。東京証券取引所第一部上場、証券コード6753。
経営心条は「誠意と創意」。
1923年には関東大震災によりシャープペンシル工場を焼失、家族もすべて失い、大阪へ移り再起を図った。1925年に鉱石ラジオをシャープの名前で発売。
戦後、総合家電では松下やソニーが台頭し、営業・販売力において松下やソニーに圧倒的な差をつけられていた上、静岡ではシャープ製のテレビから突然出火して大火事になった事件などもあり低迷の時代が続いた。しかし、1962年には日本の家電企業で初めて電子レンジを発売(当初は業務用)し、1966年には世界初のターンテーブル方式の電子レンジを開発する。さらに、1964年オールトランジスタダイオードによる電子式卓上計算機(世界初)を開発。その後、カシオ計算機などとの電卓戦争の中で、表示部品としての液晶技術の開発を始め、1973年液晶を表示装置に使ったCMOS化電卓(世界初)を開発する。この間、1963年に太陽電池の量産を開始している。
また、独創的な商品開発で知られ、1992年の液晶ビューカム、1993年のザウルス、1999年のMPEG-4カメラ(世界初)、2000年のカメラ付き携帯電話J-SH04(J-フォン向け)(携帯電話初。PHSではDDIポケット(現willcom)のVP-210が1999年に発売されている。)2002年の*J-SH51(J-フォン向け)・2003年の携帯電話初メガピクセルカメラ搭載携帯J-SH53(J-フォン向け、発売時期の僅差で事実上こちらも業界初。ただし最大ピクセル1,144×858の約98万画素である為、厳密にはメガピクセルでは無い。)、2004年の世界初光学ズーム対応V602SH(Vodafone向け)、2005年の世界初G2モーションコントロールセンサー対応機であるV603SH(Vodafone向け)、2006年の携帯電話で世界初VGA対応の904SH(Vodafone向け)1ビットデジタルアンプ、クラスターイオンによる空気浄化技術(世界初)、そしてデジタルチューナーを搭載したDVDレコーダーなど、業界初や世界初の商品を数多く送り出している。現在は、電卓戦争の頃からの業界を牽引してきた液晶ディスプレイ技術に強みを持つ。
組織の特徴としては、「緊急開発プロジェクト制度(緊プロ)」という1977年に作られた制度がある。この制度では、社長直轄で、複数の部署から人材が集まり、技術や開発に当たるチームが作られる。この制度によって、部門にとらわれない自由な発想の商品を生み出すことができると言われている。
キャッチコピーは「目の付けどころが、シャープでしょ。」である(1990年に登場)。1998年から一時期は「液晶でトキメキのある生活」に変更していたが「液晶のシャープ」の印象が定着しキャッチコピーの役割を十分に果たしたことから、2002年になって知名度・好感度ともに高かった以前のキャッチコピー「目の付けどころが、シャープでしょ。」を復活させた。他のキャッチコピーに「はじまりはいつも、シャープから。」、「エコロジークラスでいきましょう。シャープ。」、「New Life Now」(業務用製品では「New Business Now」)、「New Life SHARP」もある。
近年では液晶テレビ工場のある三重県亀山市にちなんで「亀山産」の表記をしたところ安心感が買われ、爆発的に販売数を伸ばすなど、地域名を生かした販売戦略でも名を馳せている。シャープの液晶工場のある三重県亀山市付近は、クリスタルバレーとも呼ばれている。
液晶の技術を活かしてノートパソコンの生産等も行っている。パソコン黎明期において日本のパソコン業界大手の一社であった。また、ブラジルの現地法人「シャープ・ド・ブラジル」ではMSX規格のパソコンも製造していたこともあった (日本未発売)。
太陽電池・太陽光発電のモジュール生産量は世界一。また、国内では唯一の宇宙開発事業団認定企業である。現在では、環境先進企業を目指し、太陽電池事業を強化している他、工場でも排水を100%再利用するなどの取り組みを行っている。
一方、博覧会への出展は消極的で、国際博覧会に出展したのは1990年の国際花と緑の博覧会(花の万博、本社所在地の大阪市で開催)が唯一である。地球環境問題が主なテーマとなった2005年日本国際博覧会(愛知万博)への出展も無かった。(太陽発電モジュールが設置された可能性はあるが発表されていない)
また、最近では、シャープの30秒CMの殆んどが、シャープの環境への取り組みを伝えたCMになっている。(但し、AQUOS等の商品は、同時に宣伝している。)
MM総研の発表では、2005年度(2005年4月~2006年3月)の国内携帯電話出荷台数シェアで、16.3%を確保して首位に立った。NTTドコモとボーダフォンのみの供給であるにも関わらず首位に立ったことは、現在の主流であるカメラ付き携帯電話のパイオニアからであろう。2006年中にはauにもW41SHで参入する予定。
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