オフィスコンピュータ(略称「オフコン」)は、おもに、中小企業等での事務処理を行なわせるために作られた、比較的小型のコンピュータ。日本で主に使われる呼称表現であり、日本でオフコンと呼ばれているものは、欧米ではミニコン、ワークステーションなどと呼ばれている。
近年、ベンダ各社は、UNIXサーバやPCサーバで利用されるハードウェアに、オフコン用のOSを搭載出来るように工夫して販売するケースが多い。(富士通のPRIMERGY6000、NECのExpress5800/600はx86系のCPUを搭載したIAサーバ(Intel Architecture server)上に独自OSを載せている)
オフコンという用語は、現在で言うところのサーバにあたるS3100のようなコンピュータを指す一方で、FACOM K-10やN5200のようなクライアントにあたるものを指し示したりもする。
ミニコンピュータ同様にコンピュータ端末から操作される種類のコンピュータで、端末には高度な処理能力を必要とせず、文章や図表・印刷の体裁に至る機能までもを内部で処理して、端末の画面やプリンターへと出力する。特にオフィスコンピュータでは、伝票類の印刷や業務収支計算などのプログラムが用意されている。
日本では、1970年代後半から1990年代にかけて、中小企業の財務会計や給与計算、販売管理といった、全社的な業務処理システムや、大手企業の支社や支店、部門ごとの処理システムの構築用に、多く導入された。
外部から独立したネットワーク上で動作するこれらのシステムは、基本的に外部ネットワークとの接続を前提としていない。このため、専用の入力端末に専用のオペレーターが付くという形態で使用され、複数の端末と通信してデータのやり取りを行う。
このため、同機器が広く利用された時代に設立されたソフト会社には、これらオフィスコンピュータを構成・メンテナンスする業務が主であったため、「○○オフィスコンピュータ」という社名を使ったものが多い。
またこれらのオフィスコンピュータは、所謂2000年問題を抱える事も多く、1999年までに多くのオフィスコンピュータがシステムの刷新を求められ、結果的に高価なオフィスコンピュータ(と複数の専用端末)は、システムの乗り換えによって徐々に使われなくなって来ている。
しかしながら、オフィスコンピュータがクローズドアーキテクチャであったことから、長く蓄積された業務情報などの資産を全面的にWindows系OSなどへの環境に移行することはコスト的に困難であるため、その過渡期的なものとして、パソコン側にオフィスコンピュータの端末としての機能を、端末エミュレータによって持たせる事で、双方の機能を共存させて連携・運用できるものもあり、現在においても金融機関や病院などの一部オフィスで利用されている。
代表的なオフィスコンピュータ
なお、日経BP社の日経ソリューションビジネス(2005/10/30号)の記事「基幹業務のプラットフォームは汎用機とオフコンが依然7割近く」によると、サーバの稼動台数ではPCサーバが73.9%(オフィスコンピュータは12.3%)と圧倒的だが、利用用途別シェアで基幹業務用途だと汎用機30.6%、オフィスコンピュータ36.2%となるとのこと。
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